事例紹介
《メンタルヘルス対策導入事例・その1》
平均傷病休職取得日数が43％ダウン
A社様では、メンタルヘルス導入前は、メンタルヘルス関連の平均傷病休職取得日数が110.3日だったのが、63.1日に減少しました。傷病休職取得日数が減ったことにより、
1.労働損失日数の減少という観点から、生産性の向上に貢献した
2.医療費や健康保険がカバーする傷病手当金を削減できた
3.休職社員の補充の為に雇用する契約社員費用を削減できた
という3つの効果が得られました。
メンタルヘルス対策が効果的に機能すれば、企業様にとっての費用対効果は非常に大きなものとなります。
《メンタルヘルス対策導入事例・その2》
投資額に対して2倍の費用対効果
またB社様ではメンタルヘルス対策を行った結果、労働損失時間が40％減、疾病と事故の給付が60％減、社員からの苦情が50％減となりました。その他、社員満足度が向上し、モラール向上、会社への忠誠心が上がったという結果が出ています。
ほかにもメンタルヘルス対策は投資額に比べて1.4倍の費用対効果があることが実証されています(※)。モラール向上や企業へのロイヤリティ向上等定性的な効果まで考慮に入れると、一般的にメンタル対策の費用対抗は2倍と考えられおり、企業様にとってはリターンの大きい投資といえます。
※平成16年厚生労働科学研究費補助金 労働安全衛生総合研究事業「労働者の自殺リスク評価と対応に関する研究」分担研究報告書
メンタルヘルス対策の着目点
疾病性に注目した場合と生産性・業績に注目した場合の違い
企業がメンタルヘルス対策に取り組む場合、どこに焦点を置くかということに着目したとき、個人の疾病性よりも、パフォーマンスの維持・向上に焦点を置く必要があります。
精神疾患などの症状が出ている場合、それが何の病気かということよりも、メンタルヘルス不調が本人のパフォーマンス、つまり生産性や職務遂行能力にどのような影響を及ぼしているかという機能性と、メンタルヘルス不調が問題になるかどうかという事例性を重要視するのです。
焦点をこのように定めて取り組むメンタルヘルス対策は、個人の病気が回復したかどうかだけでなく、職場における生産性や業績が維持できるか、向上できるかという点に注目します。病気が回復しても、その人が職場で問題があった場合、治療中あるいは治療を終えた後も、その人が本来の能力を発揮して成果を出していけるように、コミュニケーションの取り方や行動を、どう変えたらいいかということなどをアドバイスし、従来のパフォーマンスが回復できるようサポートします。
効果的なメンタルヘルス対策対策は早期発見や予防、組織の改革まで踏み込み、労働災害、欠勤日数の減少だどのコスト面の削減だけでなく、ストレス症状の軽減などによって、生産性が向上したという効果が実証されています。
